ガイドラインから学ぶHIV感染症診療のポイント

Wed, 13 Jul 2022 20:46:00 +0900

「不治の特別な病気」として出現したHIV感染症も、今や「コントロール可能な慢性疾患」に変わりつつあります。 一般臨床医にとっての有用な周辺情報として、HIV診療ガイドラインの変遷をたどりながら研究・治療が進化した最新状況をご紹介します。
令和 2（2020）年の新規報告数は、HIV感染者とAIDS患者を合わせて1,095 件。近年、いずれも減少傾向を示していますが、その背景には保健所や自治体が実施するHIV検査件数や相談件数の減少があり、必ずしも好ましい結果とはいえないようです。

1998年（平成10年度）から「抗HIV治療ガイドライン」（厚労省研究班）の年次刊行が始まり、最新の2022年3月版には現在の推奨に至る背景や推移、蓄積されたエビデンスなどが詳細に記載されています。同じく、1998年から刊行が始まった「HIV感染症『治療の手引き』」（日本エイズ学会）は臨床に必要な最新情報を簡潔に記載したもので、2021年12月現在、25版を数えます。それらをベースに、日本におけるHIV感染症診療の問題点やプライマリケアの役割などを提示します。

今回の講師は、これまで国立国際医療研究センターのエイズ治療・研究開発センター（ACC）でHIV感染症診療に携わってきた 国立病院機構東埼玉病院臨床研究部長の塚田訓久氏。この四半世紀のHIV研究・治療の流れをコンパクトにまとめ、一般市民対象とした疾患啓発やHIV診療を専門としない医療従事者への情報発信を行ってきた経験も踏まえて講義します。

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